Insight Search

Sort by:
  • Whitepaper

    June 1, 2018
    「経営に資する内部監査」を実現するためには、経営陣がどのようなリスクに懸念をもち、それはどのように変わっているのかを常に確認・理解することが重要です。このウェブセミナーでは、グローバル化するビジネス環境において、最近の「デジタライゼーション」の波をうけて、経営陣はどのようなリスク認識に変わってきているのかを解説します。それを受けて、「デジタライゼーション」の流れが内部監査にとってどのような意味を持つのかを考察します。また、後半では、内部監査におけるデジタライゼーションの活用を考察します。限られた人数でより経営に資する内部監査の分析や報告を実現するには、内部監査分野でもデジタライゼーションの活用が重要です。すでに多くの企業で導入している内部監査管理やデータ分析のデジタルツールがさらに統合化していく動向や、実務で適用可能な最新のデジタル機能を紹介します…
  • Whitepaper

    July 2, 2015
    プロティビティが実施した内部監査の2015年サーベイにおいて、金融機関が対応すべき最重要課題として、データ分析ツールの知見と使用、CAATが挙げられました。 内部監査部門長は、その提供業務がより広範囲になり、一層の効率化が求められている中で、データ分析により着目しています。 本資料は、米国で実施した調査結果をもとに、大手金融機関の内部監査が実施しているデータ分析について、プロティビティのベンチマーキング調査からの洞察をまとめています。日本語版PDF        英語版PDF
  • Whitepaper

    June 3, 2020
    新型コロナウィルス対応の影響を受け、多くの内部監査部門は往査のキャンセルや監査手法の見直しに迫られています。ビジネス環境が激変する中、現在の内部監査が経営陣のコーポレートガバナンス要請に応えられているかを確認すると同時に、これからの内部監査の在り方を新しい視点で考えることも必要となっています。これからの内部監査はデジタル化を取り込み、新たな内部監査の組織論や方法論も組み込み、次世代(Next Generation)にステップアップしていくと予想されます。 内部監査の外部品質評価は、客観的で豊富な知見や経験を有する外部の専門家による現状評価を通して、今後の内部監査の取り組みについて検討する有用な方法のひとつです。経営陣のコーポレートガバナンス要請に応えられているかを確認するだけでなく、これからの内部監査の在り方を検討する機会ともなります。本ウェブセミナーでは…
  • Whitepaper

    December 17, 2018
    ~プロティビティのデジタル成熟度評価ツールを利用する監査計画の再構築~破壊的イノベーションは急速に広まりつつあります。現在、あらゆる企業はその影響下にあり、あらゆるビジネスリーダーは、それらがもたらす利点を同時にそれらによる組織への影響とリスクを十分把握しながら、このデジタル革命に積極的に関与していく必要に迫られています。内部監査は、企業が組織を変革するために取っている行動をどのように評価すべきかについて考える必要があります。本資料では、プロティビティのデジタル成熟度評価ツールと、それを利用した監査計画再構築支援についてご紹介しています。日本語版PDF       英語版PDF
  • Whitepaper

    March 6, 2019
    世の中で進んでいるデジタライゼーションにおいて、導入しやすく身近な代表選手がRPAではないでしょうか。様々な業務でPRAの活用が進んでいる一方、RPAが適切に管理されず誤作動する、PRAの有効性と効率性を維持したまま利活用できないといったRPA導入にまつわる新たなリスクが発生しており、内部監査部門は、これらのリスクについても注視していく必要があります。また、業務部門だけでなく、内部監査部門自身の日々の業務にRPAを活用し効率化を図るといった事例も増えてきています。RPAのリスクとガバナンスの解説、内部監査がどのようにRPAを監査していくべきか、プロティビティのアプローチをご紹介すると共に、内部監査部門でのRPA活用の進め方や導入事例をご紹介します。 オンデマンド視聴はこちら>ご登録後、録音版ウェブセミナーをご視聴いただけます。(2019年2月27日ウェブセミナー実施)…
  • Whitepaper

    February 11, 2019
    あらゆる業界の組織において、デジタルの取り組みが進む中、内部監査業務はデジタルテクノロジーによって、どのように変わるのでしょうか。また、ビジネスのデジタル化が進展するのと並行して、コーポレートガバナンスの向上の要請も高まっています。ガバナンス・リスク管理・コンプライアンス活動は、あらゆる組織において日常的に行われています。組織全体、部門レベルのそれぞれにおいて、それらの目標を適切に管理し、より効率的に達成できていると、取締役会や経営陣は自信をもっているでしょうか? 独立的な立場、全社的な視点でのモニタリング態勢構築・運用がますます重視される中、モニタリング部門、内部監査部門においても、デジタルツールを活用し、監査業務を大幅に効率化しつつ、その品質を高度化することが求められています。監査のデータ分析で広く活用されているACL社のソリューション(ACL GRC 内部監査管理ツール/ACL…
  • Whitepaper

    May 14, 2018
    トレッドウェイ委員会支援組織委員会(COSO)は、組織が機会と脅威をよりいっそう、戦略、事業目標およびパフォーマンスとリンクさせ、マルチステークホルダーの期待に応えつつ、持続的成長を果たすには、何が大切であるか、企業の立場に立って、3年をかけて、COSO ERMフレームワークを改訂しました。また、企業は、変化をリスクと捉え、リスクを機会と脅威の両面から捉えることで、個別リスク中心の従来型リスク管理から、全社横断的な視点を取り入れた新たなリスク管理へとしていくことが喫緊の課題となっています。本ウェブセミナーでは、今回のフレーワーク改訂の要点を解説するとともに、この改訂COSO ERMから、企業は何を学び、どう活用していけばよいのか、全社的視点をベースにしたERMを活用実践する上でのエッセンスを整理します。 オンデマンド視聴はこちら>ご登録後…
  • Whitepaper

    May 17, 2022
    政策立案者や機関によって行われる、地政学的事項がESGにおける協議事項にどのように影響を与えるべきか、あるいはそもそも影響を与えるべきかの検討は、ロシアの制裁によってさらに複雑なものとなりました。制裁とそれに対する各国の対応によってもたらされるESG上の主な課題を取り上げて解説します。
  • Whitepaper

    October 11, 2021
    世界のEコマース市場は、2021年には5兆ドルに近い売上を達成すると予測されています。この市場がインターネットの商業利用が開始された1991年に誕生したとすると、驚愕の成長率です。COVID-19によって実店舗が閉鎖され、多数の消費者にとってオンラインでの購入が唯一の消費手段となり、2020年におけるEコマースにおける小売売上高は全世界において2桁の成長がみられました。それだけ、マネー・ローンダリングの潜在的なリスクが高まっているにもかかわらず、規制当局及び各社様の対応は必ずしも進展しているとは言えません。積極的にマネー・ローンダリング・リスクに対して取り組んでいくことは、Eコマース企業にとって、規制導入の機先を制し、ニュースのヘッドラインとなり企業のブランドイメージの棄損を避けるために、最良の方法です。Eコマース市場におけるマネー・ローンダリング…
  • Whitepaper

    May 17, 2022
    難民は人身売買のリスクにさらされています。これは、彼らの脆弱な立場、彼らが経験した壊滅的な損失、そして不安定な生活状況の結果であり、長く続く解決策が講じられるまで続くでしょう。人身売買は多くの法域でマネーロンダリングの前提犯罪とされており、米国では2021年6月にFinCENが公表した「National AML Priorities」に含まれています。しかし、それ以上に説得力があるのは、「人道に対する罪」であることです。金融機関は人身売買を根源から阻止する立場にはないかもしれませんが、人身売買業者を特定し、法執行機関と協力して阻止する上で重要な役割を果たすことができます。本稿では、この課題に踏み切った金融機関の優れた事例を紹介するとともに、人身売買対策がまだ成熟していない金融機関にとって、人身売買対策の第一歩となる取り組みを紹介します。日本語版PDF  英語版PDF
Loading...